20代30代の方の悩みで非常に多いのが、投資信託って何を選べばいいの？ということです。
iDeCoやNISAをやらなければいけないことは理解されているのですが、実際どのような方針で商品を選べばいいのかが分からない方が非常に多いのです。
日本にある投資信託は数千数万とも言われており、何かしらの軸がなければ商品選びを使用がありません。
しかし、投資初心者の方からすると投資に関する軸も何も初めてなので分からないと言うので当然です。
また、安心して相談出来る相談先がないことも悩ましい問題です。銀行や証券会社に行けば売れ筋商品を教えて貰えるかもしれませんが、インターネットで調べられたことがあるからはご存知だと思いますが、記事によってはそれは良くないと言っています。
今回は投資信託の基礎知識と投資信託の仕組みついてお伝えしていきます。
投資信託とは、そもそもなに？
投資信託とはプロが運用を代わりに代行して行うサービスです。例えば株式や債券、不動産といった運用の中から皆さんが投資したい対象を選び、その商品を購入します。
購入した金額を元手にプロが運用を代行し、利益追求をします。
パッケージ商品なので商品によって特性があります。株式だけを買う株式型ファンドや、不動産を買うREIT、国債や社債だけを買う公社債ファンド等商品は多岐に渡ります。
日本では約6000本の投資信託があると言われており、何かしらの方針がご自身になければ商品の選択は困難と言えます。
投資信託でかかるコストは？
まず、投資信託を購入する際、投資家は購入先の証券会社に購入時手数料を支払います。
一般的にはネット証券だと0円のものが多く、対面販売の証券会社では3%近いものが販売の中心になっています。
加えて、運用期間中は投資している財産の中から間接的に信託報酬と言われるプロに運用を任せている経費が差し引かれます。
これは商品の管理と運用にかかる費用等をまかなうためのもので、販売をした会社、運用を担う会社、預かり先の3社の利益となります。
さらに投資残高からは、監査や売買の委託をする手数料等費用が差し引かれます。
また、換金時に信託財産留保額という解約時手数料が取られるファンドとあります。
手数料の安いタイプでは購入時と解約時の手数料は0円、信託報酬も0.1%ほとです。
手数料の高いタイプでは購入時の手数料が3.3%、信託報酬が2%、解約時手数料が0.3%程で、合計5から6%ほど差し引かれることになります。
アクティブファンドとインデックスファンドの違い
運用のプロには2パターン存在します。
利益追求のために安いときに買い、高い時に売るを繰り返してくれるプロと、投資の対象を決め、そこに繰り返し投資続けるタイプのプロがいます。
前者をアクティブ、後者をインデックス(パッシブ)と言います。
アクティブ型は手間暇かけて管理をする分、手数料を多めにとるケースが多いです。
逆にインデックス型は大雑把な見方をしておるので手数料は安いタイプになります。
この話をするとアクティブ型がものすごく良いように感じます。しかし、実際には投資を行うプロも勝ち負けは分かりません。そのため、手数料が高くても負けてしまう投資信託も実際にはかなり存在します。
投資信託は儲かっているのか？
投資信託はプロに投資を任せる分勝率の高い投資方法になります。
例えば円とドル×株式と国債で4等分に分散した場合、10年置いた場合、直近50年では負け無しになります。しかし、日本で投資信託を行っている人のおよそ46%が資産を減らしてしまっているという恐ろしいデータがあります。これは一体何故でしょうか。
理由としては日本の投資家は短期での売り買いをしてしまうため、自身で勝率を下げてしまうからです。
放置をしていれば負けないことは過去が証明をしているのですが、とりあえず始めてみようという投資家がその事を知らないまま金融機関に行き、アドバイスを受けると短期売買に陥りがちです。
金融機関は投資家に購入時手数料をいれてもらうことにより利益を上げている仕事です。
そのため、長期保有する金融商品を購入されてしまうと購入時の手数料を取ることができません。
信託報酬の金額はアクティブファンドでも販売会社に入ってくるのは1%未満であることが多いですし、どのファンドでも大抵金額が変わりませんから利益を上げるためには買う回数を増やすしかないわけです。
これは投資家サイドからするとデメリットでしかありません。
そもそも資産形成を考えるタイプの投資を検討している人からすると短期でしか利益が狙えない流行り物の金融商品は購入すべきではないですし、流行り物ではない安定感のあるタイプであれば長期保有することで購入時の手数料を埋める戦略が無難だからです。
金融機関のアドバイスで保有をし続けるアドバイスをしてくれる人は皆無ですし、2、3年後には担当が異動で別の人に代わり、新しい金融商品を提案してくることになるので儲けるためには既存の金融機関の思惑に乗らず、長期で当初決めたバランスに従って運用をする必要があります。
株式と債券の違いは何？
運用のバランスを決める上で大切になるのが株式がメインになる投資信託を利用するのか債券がメインになる投資信託を利用するのかが1つ目の鍵になります。
少し投資が詳しい方の場合には不動産投資が入ったREITはどうなのかとお考えの方もいらっしゃるかと思いますが、不動産に関してはる程度目利きの部分が必要になりますので、割愛いたします。
株式は企業にお金を出資し、オーナーになることでその利益をもらう金融商品です。企業側からすると返す必要のない自由なお金としてみなすことができるので、利益の分け前が多くなります。
株式の権利は市場で売り買いができるので、値上がりしたり値下がりしたりします。この価格の値動きに対して投資をするパターンと先ほどの利益の分け前（配当）をメインに投資をするパターンに分かれます。
どちらにせよ企業の業績が良く、倒産しない限りは利益が入るものになります。
債券に関しては企業にお金を貸し付けることによって金利をもらう権利になります。そのため、基本的には払い出しの時期が決まっているため、値動きは小さなものになります。企業の業績や不況に関わらず安定した収益を上げることができるので、保守的な運用としては非常に効果を発揮します。
しかし、企業が倒産した場合には元本の欠損の可能性があり、リスクがないとは言い切れません。しかし、倒産時の弁済順位と言って、破産した際に資産を売却し、企業がお金を返す際には債券を持っている人から返していくことになっているので、株式よりは安全性が高い投資といえます。
個別の株式や債券を買う場合にはその企業の状況に左右されるため、プロ向きな投資の行い方になります。
分散投資は必要？
一般的には長期投資であればあるほど株式投資が優位と言われています。逆に短期や中期の場合には債券投資や債券と株式をどちらも混ぜ込んだバランス型の投資が好まれる傾向にあります。
理由としては長期の場合はリスクとリターンの関係から見るとリスクの高い株式が利益をあげやすいためです。しかし、中期以下の場合は確率が収束しにくいため、株式が勝つときも債券が勝つ時も混在するため、甲乙つけることが難しい状態になります。
そのため、資産の分散投資が必要かどうかはその資金の必要時期によるといえます。
また、分散投資には時間の分散という考え方もあります。資産を1ヶ所で買うよりも購入タイミングを分けた方が購入金額が慣らされ、リスクを減らすことにつながります。
こちらの時間の分散に関しては読まない長期投資を行う場合には行う方が無難な考え方です。
どこで口座を作って買ったらいいのか
投資信託を買う際には銀行、証券会社、JA等どこでも購入することが可能です。その際にどこで購入するかによって購入時の手数料が変わってきます。
オススメをしているのは楽天証券やSBI証券といったネット系証券会社です。投資信託の購入時の手数料がかからないケースが大半ですし、営業をかけて投資を惑わせる人も存在しないからです。
特に楽天証券の場合は積立投資をした金額の1%が買い物の扱いになり、ポイントのキャッシュバックが受けられます。
投資をしているにも関わらずポイント還元を受けられるのは素晴らしいです。
まとめ
今回は投資信託の仕組みを紐解きながら、実際に投資を行うところまでを記事にさせていただきました。
初心者が無難に投資を行うには、
- ネット系証券で
- インデックス型投資を
- 自身の使う時期に合わせて債券と株式の比率をバランスとりながら運用する
こちらが比較的無難な投資の方法と言えます。こう言った投資方法を行うことによって金融機関の手数料を薄めることができますし、負けにくい投資の方法を作れるようになります。
もちろん投資上級者になったときにはアクティブ型のファンドや個別の株式等も目利きができるようになりますので、そちらの利用も検討されると良いかと思います。
ですが、まずは初心者向けとして上記のような投資方法でぼったくられることを回避していければ良いのではないでしょうか。
